キャリアアップ・再進学を応援 | 北海道安達学園

再進学・学び直しをしようと思ったきっかけ

短大で英語と中国語を学んでいましたが、航空業界に必要な立ち振る舞いや言葉遣いは全く身に付いていなかったので一から学びたかったのと、SKBは実習の授業が多く組み込まれているので、絶対将来の役に立つと思い入学を決めました。

入学して安心したこと・良かったこと

クラスメイトより3歳も年上で仲良くできるか不安でしたが、年齢関係なく仲良くしてくれます。服装も上品な感じなのかとちょっと悩んでいましたが思ったよりも皆カジュアルで安心しました。同じ業界を目指す仲間がいるので毎日が充実して、刺激的です。自分が知らなかった情報を共有出来ることも勉強になりますし、楽しい学校生活を送っています。

学費はどのように準備されましたか？

貯金と奨学金（SKBに入学してから申込み）を利用しました。

再進学・学び直しをしようと思ったきっかけ

将来のことを考えて大学に進学しましたが、大学の授業を受けている内に、犬のことを勉強したいと強く思うようになりました。

入学して安心したこと・良かったこと

アジリティ訓練の授業では、体力を使うのでついていけるか不安でしたが、今では訓練犬と一緒にたくさん走っています。また、トリミングや看護の授業も総合的にあるのが魅力ですね。年下のクラスメイトと仲良くなれるか不安でしたが皆仲良くて、先生達も優しく教えてくださるので本当に良かったです。

学費はどのように準備されましたか？

大学生時代の貯金です。AOエントリーの学費免除は本当に助かりました。

再進学・学び直しをしようと思ったきっかけ

前職では、パッケージや貼函（はりばこ）のデザインを企画する仕事でした。ですが、今までデザインについて学んだことがなく、より本格的にしっかりとデザインを学びたいと思い入学を決意しました。

入学して安心したこと・良かったこと

企業とコラボした企画などで、自分の作品を発表できる機会が多いことが良かったです。実際に学んでいることを作品に応用することで自分の実力がわかります。また就職活動（デザイン系）を意識した作品づくりが出来ることも良かったです。

学費はどのように準備されましたか？

まずは、自分の貯金から出しました。また、札幌デザイナー学院が「専門実践教育訓練の教育訓練給付金」の指定校だったのを知り、授業料の工面では本当に助かりました。その給付金制度が対象だったのも札幌デザイナー学院を選んだ理由の一つです。

再進学・学び直しをしようと思ったきっかけ

今まで、自分がやりたいことをずっと探していて、普通に働いて普通に生きていくだけではつまらないな、という気持ちがありました。一度しかない人生なら本当の自分の好きなやりたい事をしてやろう！と後悔しない選択をした結果です。

入学して安心したこと・良かったこと

元々音楽やライブが好きで、ライブPAを目指して入学してきましたが、音楽の専門的な知識も無く、この業界についても分からない事だらけでした。ですが、講師の先生方、業界で活躍していた方や、現在も第一線で活躍している方ばかりなので、こういう環境で学べるのはとても恵まれたことです。そして、どんどんプロの現場を実践的に経験させてもらえるので、自分が目指す道が明確になりました。

学費はどのように準備されましたか？

前職で働いていた時の貯金と、アルバイト代で準備しました。

再進学・学び直しをしようと思ったきっかけ

高校卒業後は、販売職に就職しましたがずっと声優になることを思い描いていました。声優業界はとても厳しい、と色んな人が言っていって一度はやめようと思ったのですが、どうしても声優という表現者になる事ををあきらめられず、入学を決めました。

入学して安心したこと・良かったこと

私はかなり人見知りで、しかもクラスメイトより年上なので仲良くできるかとても不安でしたが、札幌マンガ・アニメ学院全体がとても明るく、周りの皆も先生もとてもフレンドリーで楽しく過ごせています。アフレコや演技の勉強だけでなく、学内イベントの司会もしたりとても充実しています。

学費はどのように準備されましたか？

約2年ほど働き貯金しました。今もアルバイトはしています。

2014年10月から「教育訓練給付金」制度が拡充され、新たに中長期的なキャリア形成を支援するため、最大で受講費用の60％（年間上限48万円）を給付する「専門実践教育訓練の教育訓練給付金」がはじまりました。

厚生労働省：教育訓練給付制度について

給付を受けることができる方

2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方　※現在離職中の方は、離職後1年以内

詳しくは入学相談センターまでお問い合わせください

給付金支給

在校中は学費の40%（上限32万円／年）を2年分支給

卒業から一年以内に資格取得等し、被保険者として雇用された場合には学費の20％を追加支給（合計60%、年間上限48万円）

支給の流れ

1.訓練前キャリア・コンサルティング＆ジョブ・カードの交付

専門実践教育訓練給付金の手続では、まず訓練対応キャリア・コンサルタントによる訓練前キャリア・コンサルティングにおいて就業の目標、職業能力の開発・向上に関する事項を記載したジョブ・カードの交付が必要になります。

訓練前キャリア・コンサルティング、ジョブ・カード交付に関しては最寄りのハローワークにお問い合わせください。

現在、在職されている方は訓練前キャリア・コンサルティング・ジョブカードは不要です。専門実践教育訓練の受講に関する事業主の証明書をご準備ください。※証明書の様式はハローワークで配布

2.受講前の手続き

下記の書類をハローワークへ提出します。この手続は、受講開始日の1か月前までに行う必要があります（支給を受けるための支給申請は、別途手続が必要です）。

• 教育訓練給付金及び教育訓練支援給付金受給資格確認票
• 上記のジョブ・カード（訓練前キャリア・コンサルティングでの発行から１年以内のもの）又は「専門実践教育訓練の受講に関する事業主の証明書」
• 本人・住居所確認書類
• 雇用保険被保険者証
• 教育訓練給付適用対象期間延長通知書

• 写真２枚（最近の写真、正面上半身、縦3.0cm×横2.5cm）

• 払渡希望金融機関の通帳またはキャッシュカード（「払渡希望金融機関指定届（教育訓練給付金支給申請書に記載欄があります。）」に払渡希望金融機関の確認印を受けていただく必要がありますが、金融機関の確認を受けずに、支給申請書と同時に申請者本人の名義の通帳またはキャッシュカードを提示していただいても差し支えありません。なお、雇用保険の基本手当受給者等であって既に「払渡希望金融機関指定届」を届けている方は不要）

3.支給申請について

専門実践教育訓練の教育訓練給付金の支給申請手続は、教育訓練を受講した本人が受講中及び受講修了後、原則本人の住居所を管轄するハローワークに対して、下記の書類を提出することによって行います。

• 教育訓練給付金の受給資格者証（教育訓練給付金及び教育訓練支援給付金受給資格者証）
• 教育訓練給付金支給申請書
• 受講証明書又は専門実践教育訓練修了証明書
• 領収書
• 返還金明細書（「領収書」、「クレジット契約証明書」が発行された後で教育訓練経費の一部が教育訓練施設から本人に対して、還付された（される）場合に必要）
• 資格取得等したことにより支給申請する場合は、資格取得等を証明する書類

4.支給申請期間

専門実践教育訓練を受講中は、受講開始日から6か月ごとの期間（支給単位期間）の末日の翌日から起算して1か月以内が支給申請期間になります。専門実践教育訓練を受講修了したときは、受講修了日の翌日から起算して１か月以内が支給申請期間になります。

5.追加給付申請

専門実践教育訓練受講修了後、受講した専門実践教育訓練が目標としている資格取得等し、かつ修了した日の翌日から１年以内に一般被保険者として雇用された場合に追加給付を受けるための支給申請期間は次の期間です。
専門実践教育訓練を修了し、資格取得等し、かつ、一般被保険者として雇用された日の翌日から起算して１か月以内（一般被保険者として雇用されている方は、専門実践教育訓練を修了し、かつ、資格取得等した日の翌日から１か月以内）。

受講中の生活を支援！教育訓練支援給付金について

専門実践教育訓練の教育訓練給付金を受給できる方のうち、受講開始時に45歳未満で離職しているなど、一定の条件を満たす場合には、訓練受講をさらに支援するため、「教育訓練支援給付金」が支給されます。

対象になる方

専門実践教育訓練給付金の受給資格者のうち、さらに以下のような離職者の方が対象です。

• 一般被保険者でなくなってから1年以内に専門実践教育訓練を開始する方
• 専門実践教育訓練を修了する見込みがあること
• 専門実践教育訓練の受講開始時に45歳未満であること
• 受講する専門実践教育訓練が通信制または夜間制ではないこと
• 受給資格確認時において離職していること。また、その後短期雇用特例被保険者または日雇労働被保険者になっていないこと
• 会社役員、自治体の長に就任していないこと
• 教育訓練給付金を受けたことがないこと（平成26年10月1日以前に受けたことがある場合は例外があります）
• 専門実践教育訓練の受講開始日が平成31年3月31日以前であること

支給額

教育訓練支援給付金の日額は、原則として離職する直前の6か月間に支払われた賃金額から算出された基本手当（失業給付）の日額に相当する額の50％になります。基本手当の日額は、原則として離職する直前の6か月間に支払われた賃金の合計金額を、180で割った金額（賃金日額）の80％～45％になります（上限が定められています）。

全国で延べ500万件以上の利用がある国の教育ローンです。学校納付金や住居費用、教科書・教材費、パソコン購入費、通学費用など幅広くご利用いただけます。国の教育ローンならではの、安心の固定金利・長期返済。在学中は利息のみの返済も可能になっています。

融資対象者

本校に入学・在学される方の保護者で、世帯の世帯収入（所得）が下表の金額以内の方

• 子供1人の場合：790万円（590万円）
• 子供2人の場合：890万円（680万円）
• 子供3人の場合：990万円（770万円）
• 子供4人の場合：1090万円（860万円）
• 子供5人の場合：1190万円（960万円）

※括弧内は事業所得者の場合の所得上限額

※扶養しているお子さまの人数によって世帯年収（所得）の上限額が異なります。

※特定の要件を満たせば上限が990万円（給与所得者）、770万円（事業所得者）まで緩和されます。

融資金額

学生一人につき350万円以内

日本学生支援機構の奨学金と併用可能

使いみち

学校納付金・受験費用・住居費用・教科書代・国民年金保険料ほか（今後1年間に必要となる費用）

返済・措置期間

15年以内（交通遺児家庭または母子家庭の方は18年以内）

在学期間以内で元金の返済据え置きが可能（ただし利息部分のみ返済。据え置き期間は返済期間に含む）

利 率

年1.81％（固定金利）（2016年11月10日現在）

※母子家庭または世帯年収（所得）200万円（122万円）以内の方は年1.85％。

※利率は金融情勢によって変動しますので、お借入金利（固定）は、記載されている利率とは異なる場合があります。

保 証

連帯保証人（1人以上）または（財）教育資金融資保証基金の保証（別途保証料が必要）

取扱窓口

日本政策金融公庫国民生活事業の各支店、最寄りの金融機関（銀行・信用金庫・信用組合・労働金庫・農協・漁協等）

お問い合わせ

ホームページ　http://www.jfc.go.jp/

TEL 0570-008656